求人サイトを自社で作るべき？既存サービスとの違いと失敗例

Indeedや求人ボックス、各種求人媒体を使っていると、以下のような応募を集める感覚がつかめてきます。

すでに現場感があるからこそ、次の悩みが出てきます。
それが、「このまま既存の求人媒体に依存し続けていいのか」という違和感です。

一方で、自社求人サイトを作るとなると、以下の不安も強くなるのではないでしょうか。

このような「期待と不安が同時にある状態」で止まっている企業は少なくありません。

この記事では、単純に「求人媒体」と「自社求人サイト」を比べるのではなく、求人媒体依存モデルから、自社主導モデルへ移行できるかという視点で整理します。

求人媒体に頼り続けることに限界を感じる理由

求人媒体は短期的に応募を集めやすい一方で、使い続けるほど、便利さの裏にある“媒体依存の限界”を感じやすくなります。

掲載しても埋もれやすい

求人媒体には集客力があります。短期間で母集団形成をしたいとき、媒体は非常に有効です。
ただし、その強みとセットで発生するのが、競合の中に埋もれやすいことです。

同じ職種、同じ地域、似た条件の求人が大量に並ぶ中では、企業ごとの魅力が一覧上で伝わりにくくなります。
どれだけ良い求人を出しても、比較対象の1つとして流されてしまうことは珍しくありません。

差別化したくても見せ方に限界がある

求人媒体では、どうしても掲載フォーマットが決まっています。
写真、テキスト、導線、見せ方の順序など、自由に設計できる範囲には限界があります。

そのため、本来ならもっと伝えたいはずの

といった要素が、十分に表現しきれないことがあります。

求人の魅力が弱いのではなく、魅力を見せ切る設計ができないことが課題になりやすいのです。

採用コストが積み上がりやすい

求人媒体の継続利用をしている企業ほど、次のようなモヤモヤを感じやすいでしょう。

求人媒体では、掲載課金、応募課金、成果報酬など、多くの費用が発生します。
形式は違っても共通しているのは、使い続ける限りコストが積み上がりやすいことです。
しかも、出稿を止めると応募が減りやすいため、採用活動そのものが媒体費に左右されやすくなります。

仕様変更の影響を受けやすい

求人媒体は自社のものではありません。
そのため、表示ロジック、掲載ルール、連携仕様の変更などに影響されやすいです。

社内で工夫しても、最終的なルールは媒体側が握っています。
この状態が続くと、採用の主導権を持てていない感覚が強くなります。

自社求人サイトを作るのは「求人媒体を使うのをやめること」ではない

自社求人サイトと聞くと、「既存の求人媒体の利用をやめて切り替えるもの」と考えがちです。
しかし実際にはそうではありません。重要なのは媒体の代替ではなく、採用の主導権を自社に取り戻すことです。

「求人媒体か自社求人サイトか」の二択で考えない

自社求人サイトを検討する際にありがちなのが、

という考え方ですが、この二択で考えると失敗しやすくなります。求人媒体を使うこと自体が悪いわけではないからです。

問題なのは、求人媒体がないと採用が回らない状態です。

本質は「媒体依存」から抜けられるかどうか

大事なのは、求人媒体の利用を完全にやめることではありません。媒体に依存している状態から抜けられるかです。

比べるべきなのは次の2つです。

媒体依存モデルでは、集客も比較も応募導線も外部プラットフォームに強く左右されます。
一方、自社主導モデルでは、自社求人サイトを中心に情報設計や導線設計を組み立てられます。

自社求人サイトは「採用の受け皿」であり「採用資産」

自社求人サイトの役割は、既存求人媒体の代替ではありません。
むしろ、媒体は送客チャネル、自社サイトは受け皿と考えた方が実態に近いです。

自社サイトがあることで、次のような情報を蓄積できます。

これらは一度作れば終わりではなく、改善しながら積み上げていけるものです。
この意味で、自社求人サイトは採用資産になり得ます。

「作るだけで解決する」は危険な考え方

自社求人サイトに期待が集まる理由として「サイトを作りさえすれば勝手に応募が増える」と考える方は少なくありませんが、サイト制作と集客は別物であり、この認識のズレが多くの失敗を生んでいます。

サイト制作と集客は別問題

自社求人サイトでありがちな失敗は、

と考えてしまうことです。

しかし、サイトを公開しただけでは人は来ません。
自社サイトはあくまで受け皿であり、それ自体が自動で応募を集めるわけではないからです。

混同すると、公開後にこうなります。

サイトを作ることと集客できることはまったく別の話です。

集客には設計が必要

自社求人サイトを機能させるには、最初から流入経路まで考えなければいけません。
主な流入経路は次のようなものです。

どのチャネルを使うかによって、必要なページ構成や導線も変わります。
ここを決めないまま開発だけ進めると、後から歪みが出ます。

Indeed連携は便利だが万能ではない

Indeed連携に期待する企業は多いですし、実際に活用する価値は高いです。

ただし、Indeed連携を「これで全部解決する手段」と考えるのは危険です。連携できることと、成果が安定することは別だからです。

外部プラットフォームである以上、仕様変更の影響を受ける可能性もあります。
Indeedは有効な集客チャネルの1つではありますが、集客の土台にするものではありません。

求人数が多いだけでは成立しない

と考える企業もあります。
これは半分正しいですが、「求人数が多いから自社サイトを作るだけで集客できるはず」と考えるのは危険です。

求人数が多いことは確かに強みですが、それだけで検索や応募に強くなるわけではありません。

むしろ求人が多いほど、下記のような問題も起きやすくなります。

つまり、求人数が多い企業ほど設計力と運用力が問われるのです。

「求人の質だけで検索上位に行ける」はなぜ幻想なのか

「良い求人を載せれば自然と上位表示される」と思われがちですが、実際の検索評価はそこまで単純ではありません。
求人の魅力は大切ですが、検索順位を左右するのは内容だけでなく、構造・技術・導線まで含めたサイト全体の設計です。

検索エンジンは求人の良し悪しを人間のようには判断しない

多くの企業は、「良い求人なら上位表示されるはずだ」と考えがちです。
感覚としては自然ですが、実際の検索評価はそう単純ではありません。

検索エンジンは、人間のように求人票を読んで

と判断しているわけではありません。
そのため、評価の中心になるのは、求人そのものの魅力だけではなく、構造・技術・整理のされ方です。

まず評価される状態を作らないといけない

どれだけ内容が良くても、次のような状態では評価されにくくなります。

つまり、求人の質以前に、検索エンジンが理解しやすいサイト構造を作る必要があります。

求人サイトは“構造負け”が起きやすい

求人サイトをはじめとするポータルサイトには、一般的なサイトより上位表示が難しい点があります。
それは、大量の自動生成ページが発生しやすいことです。

求人ページは、内容が似やすく、更新頻度も高く、掲載終了も頻繁です。
この特性によって、次のような問題が起きやすくなります。

これが、いわゆる構造負けです。

競合は「良い求人」ではなく「強いドメイン」

検索結果で戦う相手は、似たような求人サイトを持つ企業だけではありません。

求人を検索エンジンで探すと、上位はIndeedや求人ボックス、リクナビNEXTやdodaなどの、強いドメインの大手求人媒体が上位を占めることが多いです。

これらのサイトには、以下の共通点があります。

そのため、良い求人を載せるだけでは勝てないのが現実です。

ユーザー行動も無視できない

検索順位や成果には、ユーザーの行動も大きく関わってきます。

たとえば、次のような要素です。

内容が良くても、見せ方や導線が弱ければ成果は伸びません。
求人の質は重要な要素ですが、それだけでSEOに勝てるわけではないのです。

自社求人サイト化で失敗する企業の典型例

自社求人サイトは、方向性を間違えると「作ったのに成果が出ない」状態に陥りやすい施策です。
特に多いのは、以下のようなケースです。

サイトを作っただけで集客設計がない

もっとも多い失敗がこれです。
制作自体がゴールになってしまい、公開後の集客計画がない状態です。

たとえば、

といったケースです。
この状態では、サイトをリリースしても人が来ません。

媒体の求人票を並べただけになっている

自社サイトなのに、媒体とほぼ同じ見せ方になってしまっているケースもあります。

これでは、自社サイトである意味が薄くなります。
自社サイトは、媒体のコピーではなく、比較検討の設計をし直す場です。

ページが増えるほどサイト全体が弱くなる

求人数が多い企業ほど起きやすいのが、量産によるページの品質の劣化です。

こうなると、ページ数が多いことが強みではなく、むしろ負債になります。

Indeed連携を救世主だと思っている

前述の通り、Indeed連携は確かに有効ですが、それを集客の切り札のように考えると危険です。
集客を媒体に依存していることは変わらないからです。

自社主導モデルを目指すなら、Indeedはあくまで集客チャネルの1つであって、中心ではありません。

運用体制を決めずに開発している

求人サイトは作って終わりではなく、運用して育てるものです。
それにもかかわらず、次のような状態でスタートしてしまう企業も多くあります。

これでは、初期だけ動いてすぐに形骸化してしまいます。

自社求人サイト化が向いている企業の特徴

自社求人サイトは、すべての企業に向いているわけではありません。成果が出やすい企業には共通点があります。
媒体への不満だけで判断するのではなく、自社の採用状況や運用体制に照らして、成立しやすいかどうかを見極める必要があります。

継続的に新規の求人が入ってくる

なかなか新規の求人が入ってこない企業よりも、継続的に新規求人が入ってくる企業の方が自社サイト化と相性が良いです。

このような企業は、常に新しい情報が掲載されるため、サイト全体を育てやすくなります。

自社が持っている求人の魅力を自分たちの言葉で伝えたい

媒体で横並びになることに違和感がある企業にも向いています。

たとえば、

という企業です。
既存の媒体にはないコンテンツを用意できるなら、自社求人サイトを作るメリットは大きいです。

中長期で運用する前提を持てる

自社求人サイトは短期施策ではないので、公開後に改善し続ける前提がある企業ほど成功しやすいです。

こうした条件がそろうと、自社サイトは価値が蓄積して強くなります。

求人媒体を補助チャネルとして使い分けられる

成功しやすい企業は、既存の求人媒体を完全に否定しません。
むしろ、媒体も使いながら、自社サイトを中心に集客基盤を整えていきます。

前述の通り、既存の求人媒体の利用を辞めることではなく、媒体依存を減らしていくことを目的とするなら、自社求人サイトを作るメリットは大きいです。

自社で求人サイトを作るなら、最初に考えるべき設計ポイント

自社求人サイトは、見た目や機能を整えるだけでは成果につながりません。制作前の設計で成否が大きく分かれます。

流入経路を先に決める

最初に考えるべきは、どの機能を付けるかではありません。どこから人を呼ぶかです。

流入経路としては、主に次のような選択肢があります。

どの流入を主軸にするかで、必要な構造は変わるからです。

求人ページ単体ではなく、サイト構造全体で設計する

前述の通り、求人ページだけを作り込んで質を高めても、検索上位は難しいです。
重要なのは、サイト全体の構造設計です。

具体的には、次のような構造が必要になります。

SEOも応募率も、改善するなら求人ページ単体の質よりも、全体構造の影響が大きいです。

応募導線と回遊導線を両方作る

応募を増やすには、応募ボタンだけを目立たせればよいわけではありません。求職者は複数の求人を比較しながら検討することが多いからです。

そのため、次のような回遊導線が重要です。

応募だけでなく、比較しやすい設計が必要です。

掲載終了や重複のルールを最初から決める

求人サイトは、公開後の運用で差が出ます。特に重要なのが、終了求人と重複の扱いです。

最初から決めておきたいのは、たとえば次のような点です。

ここが曖昧だと、後からサイト全体の構造が崩れます。

事業として成立するかを考える

最後に重要なのは、「サイトを作るかどうか」ではなく、事業として成立するかどうかで考えることです。

制作に入る前に整理すべきなのは、次のような条件です。

上記が曖昧なまま制作を進めると、見た目だけ整った失敗サイトになる確率が高まります。

求人サイトを自社で作るべきか迷ったときの判断軸

自社求人サイトは魅力的な選択肢に見えますが、すべての企業にとって最適とは限りません。

既存の求人媒体の方が合理的なケース

次のような企業は、まだ既存の求人媒体を中心に利用した方が合理的なことがあります。

この場合、無理に自社サイト化を進めるより、媒体の使い方を最適化した方が成果につながりやすいです。

自社主導モデルを検討すべきケース

一方で、次のような企業は自社サイト化を検討する価値があります。

この場合、既存求人媒体を補助チャネルとして使いながら、自社主導モデルへ移行していく方法が有効です。

まとめ

• 求人媒体への不満があるからといって、すぐに自社求人サイトが正解とは限らない
• 自社求人サイトの成否は、求人の質だけでなく、構造・集客・導線・運用まで含めた設計で決まる
• 成功しやすいのは、媒体を完全に捨てる企業ではなく、媒体を使いながら自社主導へ移行できる企業

自社求人サイトは、作るだけで成果が出る施策ではありません。
しかし、媒体依存から少しずつ抜け出し、集客の主導権を自社に戻したい企業にとっては有力な選択肢です。

弊社セルバでは自社求人サイトを運営し、多くの企業の求人サイトの制作を行ってきました。
「どんな実績があるか知りたい」という質問にもお答えしていますので、お気軽にご相談ください。