「Airbnb」の流行や、「Uber」の参入によって、国内でもシェアビジネスは注目を浴びてきています。シェアビジネスとひとくくりに言っても、ジャンルは幅広くあります。そこで、今回は大きく成長する可能性のあるサービスを、10個紹介していきます。

＜シェアビジネス10選＞

①軒先パーキング

【引用：https://parking.nokisaki.com/】

軒先株式会社が運営する、予約のできる駐車場「軒先パーキング」。

空いている月極駐車場や、マンション・アパートの駐車場を、利用したいユーザーに提供する、シェア型のパーキングサービスです。

スタジアムやアリーナ、また人気の観光スポットや主要駅など、混雑が予想されるエリアの周辺にある駐車場を検索して、事前に予約することが可能です。ビジネスや観光に、非常に便利なサービスです。

②akkipa

【引用：https://www.akippa.com/】

「akkipa」も、シェア型のパーキングサービスを展開しています。スマートフォンアプリにも対応しているため、ユーザーにとって利便性が高いと言えます。

また駐車場を1日単位で貸す法人向けサービスを開始しており、株式会社トリドールと契約しています。

③Any＋Times

【引用：https://anytimes.co.jp/】

お手伝いコミュニティサービス「Any＋Times」。

部屋掃除や、料理代行、家具組立、買い物代行など、代わりにしてもらいたい仕事を、近所で登録しているサポーターに、依頼できる家事のシェアリングサービスです。スマホアプリでも利用可能です。

サポーターについては、担当できる仕事のジャンルや、ユーザーからの評価など、詳細な情報が掲載されているので、安心して利用することができます。

④Laxus

【引用：http://laxus.co/】

「Laxus」は、ブランドバッグのシェアリングサービスです。

月額6,800円で、最新のブランドバックを、無期限・個数無制限で利用することができます。取り扱っているアイテム数は、約2,000．すべて専門鑑定士による鑑定済みで、使用していく上で、安心です。

【引用：http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000014532.html】

2015年2月からサービスを開始。5か月で2万ダウンロードを突破しています。

⑤coconala

【引用：https://coconala.com/】

「coconala」は、自分が持っている「知識」や「スキル」を、500円で売り買いできるサービスです。

カテゴリーは、21個。占いからアイコン・似顔絵作成、恋愛・結婚相談、キャッチコピー作成、集客の相談など、プライベートから、ビジネスまで幅広くあります。

シェアリングサービスとしては、2012年に先駆けてスタートしたサービスですが、現在は20,000件の案件があります。

⑥notteco

【引用：https://notteco.jp/】

「notteco」は、長距離ライドシェアサービスを提供するサイトです。

車で長距離移動をする際、同乗者を募集して、ガソリン代・高速道路代を人数で割るサービスを提供しています。利用者は、低価格で、自由な長距離移動をすることができ、会員は16,000人を超えています。

⑦Street academy

【引用：https://www.street-academy.com/】

スキルのマーケットプレイス「Street academy」。

掲載されているスキルは、ビジネス系から趣味系、語学系まで、3,800件。利用者は、49,000人にのぼります。

個人だけではなく、法人も利用できるサービス「ストアカ fot Biz」を提供しているのが特徴的です。

⑧WiFiシェア

【引用：http://wifishare.jp/】

「WiFiシェア」は、「インターネットを無料に」というコンセプトで、余っている回線・通信料をシェアして、通信料金を削減・節約することができるサービスです。日本だけではなく、世界中で通信をシェアすることができます。

⑨ART STAND

【引用：https://artstand.jp/】

アート作品の新しい流通プラットフォームとなるアートシェアリングサービス「ART STAND」。

アート作品をレンタル・販売できるシェアサービスです。レンタルの場合は、レンタル料金の40％、販売の場合は、販売料金の70％をアーティストに還元する仕組み。

サービスは、2015年12月より開始され、3年で100万点の取り扱いを目指します。

⑩ankaa

【引用：https://ankaa.jp/】

マリンレジャーのシェアリングサービス「ankaa」。

利用したくても、購入・維持費が高いヨットやボートですが、1日ごとの利用でシェアすることによって、安価で利用が可能、またオーナーもコストの軽減になります。

瀬戸内海エリアを中心に、2016年1月からサービス開始です。

＜シェアビジネスは、成長していくのか＞

今後、シェアビジネスが、日本で広がりをみせていくには、大きな課題があります。

例えば、法規制がまだ整備されていなかったり、日本社会ではレンタルをする習慣が根付いていなかったり、という点です。

2015年10月、大阪府議会は民泊条例を、日本全国で初めて制定しました（参照元：http://www.yomiuri.co.jp/politics/20151028-OYT1T50038.html）。利用は、6泊7日以上の長期滞在者のみですが、これでマンションであっても、宿泊サービスの提供が可能になります。

しかしながら、このような法的な緩和は、まだこれからという印象です。何よりも懸念されることは、ユーザー同士、ないしは第三者を巻き込んで、問題が起きた時です。事業者が、どのような対応をみせるかで、サービスの利用に対する安心感が大きく異なってきます。

また、合理的に考えてみて、レンタルした方が良いものであっても、購入するケースは多いでしょう。これは、レンタルサービスを利用することに、どんなメリットがあるのか、という教育が、ユーザーになされていないことが、問題です。

シェアビジネスは、日本では、まだまだ参入時期です。成長期を迎えるためには、問題が多くあります。しかし、それを乗り越えたタイミングで、大きく成長していくサービスが現れてくるのではないでしょうか。

まとめ

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