アプリを開発しただけでは、ユーザーに使ってもらえないため、必ずダウンロードをしてもらうことが必要です。
ダウンロードを促進するには、目的を明確にした設計と、ユーザー視点に立った体験の構築が欠かせません。

本記事では、飲食・小売・情報・会計など様々な業界でダウンロード促進を成功させた事例を7つ紹介します。
それぞれの企業がどのようにユーザーの行動を促し、アプリを定着させたのかを紐解いていきます。

アプリのダウンロード促進戦略の成功事例7選

ユーザーにアプリをダウンロードさせる戦略で、実際に成功させた企業の事例を紹介します。

マクドナルド　ユーザー体験と導線の直感的な操作

マクドナルドは様々な場面での広告に力を入れることはもちろん、機能を必要最小限に絞ることで迷わず使える設計になっており、新規ユーザーもすぐに馴染めます。
コロナ禍やキャッシュレスの普及といった社会変化にもマッチし、モバイルオーダー需要の高まりに乗じて、DL数を大きく伸ばしました。

すかいらーくグループ　紙からアプリへの完全移行

ガストやバーミヤンなどを展開するすかいらーくグループは、もともと紙のクーポンを多く配布していましたが、印刷費や利用率の低下を理由に2021年ごろからアプリに完全移行しました。

紙から完全にアプリに移行することにより、ダウンロードせざるを得ない状況を作り出し、アプリのダウンロードを促しました。
また、利用者層を分析し、最適化されたユーザー体験を提供することで、浸透しやすくなり、定着率も高く維持できるようになります。

楽天市場　グループによるサービス間連携

楽天はグループ間によるサービスの連携に力を入れており、併用することでユーザーにメリットを提示してきました。
この戦略は楽天のような大企業に限らず、中小企業でも活用可能です。

例えば、キリン堂（地方のドラッグストア）は健康管理アプリとの連携、カラオケ館は楽天ポイント・dポイント対応との連携など、今ある他社のサービスと連携することでDLを促進している例もあります。

クラシル　ASO最適化による検索経由DLの効率化

クラシルは、1分前後のレシピ動画と丁寧な手順解説で人気の、幅広いユーザーに向けたレシピアプリです。
ASO（App Store Optimization）対策によって上位検索表示とDL率を向上させていきました。

クラシルはこれらASO対策を継続的に施行、改善を行うことにより、自然検索からのDLを増やす仕組みでダウンロード数を増加させていきました。

Sansan　展示会での即体験導線で法人営業に強く訴求

広告で広めていくのではなく、体験型のダウンロード施策を徹底しました。
企業や導入企業の社員に直接体験してもらうことで、導入した際のメリットをより分かりやすく伝えることができます。

freee会計　税理士経由の導入指示で自然な定着

税理士とのやり取りで、推奨してアプリを促すのではなく、前提として顧問先にダウンロードを案内することでダウンロード数と定着率を挙げる施策をとっています。
ユーザーにとっては「使うことが前提」なので、広告よりも業務内での必然性がDL促進につながっています。

Microsoft Teams　業務の一部として組み込まれた強制DL型アプリ

多くの企業ではOutlookやword、excelなどのMicrosoft社のサービスが利用されており、これらのサービスと連携がスムーズに行えるMicrosoft Teamsは、導入するメリットが大きいです。
このように社内システムの中に組み込まれているアプリは、プロモーションをしなくても自然にDLされる環境が整っています。

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アプリをダウンロードする動機

アプリをダウンロードする動機はさまざまですが、大きく分けると「一般ユーザー」と「企業・社員」で違いがあります。

一般的なユーザーは「使いたい」から始まる

一般的なユーザーがアプリをダウンロードする際には、ユーザーが「便利そう」「お得そう」と思い、自発的に「使いたい」という気持ちからダウンロードします。
マクドナルドのアプリは「クーポンで安く買える」ことや「並ばずにモバイルオーダーできる」こと、楽天市場は「楽天ポイントを貯めることができる」という明確な利点が、ユーザーに伝わっています。

一般的なユーザーのダウンロードを促進するには、SNSやCM等で認知を拡大してくことも大事ですが、ダウンロードをするハードルを下げること、分かりやすいユーザー体験を提供することも、一般ユーザー向けでは求められます。

企業や社員は「業務で必要だから使う」から始まる

一方は、企業や社員がアプリをダウンロードする際は、仕事の一部として導入されるケースが多く、「必要だから使う」が理由でダウンロードされることが多いです。
Microsoft Teamsは「今後の社内会議はすべてTeamsで行います」といった業務指示そのものがDL促進になっていることや、freee会計は税理士と業務を行う上で、前提としてアプリをダウンロードをしてもらう必要があるなど、業務上の必然性が特徴です。

また、業務の効率化などを重視されているため、Sansanのような実際に体験することで導入するメリットを感じることができる体験型のダウンロード施策も、重要になってきます。

まとめ　アプリダウンロード促進には目的と体験設計

アプリはただ便利なだけではダウンロードの促進に繋がりづらいです。
アプリを使う人や目的を分析したうえで、アプリの価値と使い方を明確に伝えていくことが大切です。

一般的なユーザーには、お得や使いやすさといったユーザーに寄り添った設計が求められます。
対して、企業や社員に対しては、業務の効率化や業務への組み込みといった機能的な必然性が求められます。

ユーザーの心理や行動にあわせたアプリ設計と、だれにでも理解しやすい説明・導線づくりを意識することが、アプリダウンロードの促進につながっていくでしょう。

SELECTOでは、ダウンロードされるアプリの設計や開発会社選びのご相談を受け付けています。
ヒットするアプリを作りたい方、どの開発会社に頼めばいいのかわからない方は、お気軽にご相談ください。